リフォームの基礎知識〜間違わないための方法

建築物は、地震等に対して安全な構造として一定の基準に適合するものでなければならないと定められています。このため、既存建物の柱や梁の位置を変えるようなリフォームの場合は、確認申請が不要であっても建築士とよく相談して、構造上問題がないかどうか確かめておく必要があります。

防火地域や準防火地域として指定されている区域に住宅がある場合、建築物の階数や面積によっては外壁等を耐火構造等燃えにくいものとする必要があります。外装材を変更する際等は材料の選定に留意する必要があります。また、敷地境界に向けて窓等の開口部がある場合、敷地境界から１階にあっては３ｍ、２階以内にあっては５ｍ以内にある場合（これを基準法では「延焼のおそれのある部分」といいます。）は防火戸とする必要があります。

居室（居間や寝室、子供部屋等で、トイレや風呂等一時的に使用する部分は除きます）には、採光や換気のために、床面積に対して一定の割合の大きさの窓等を設置する必要があります。また、近年では、シックハウス対策のために、室内に使用する建材において、ホルムアルデヒドを発散する建材の使用が制限され、２４時間換気が義務付けられました。このため部屋の大きさを広げたり、部屋を追加したりするリフォームの場合は注意が必要です。

日常安全に関することはあまり基準化されていませんが、階段を例にとりますと、階段幅や踏み板の高さや大きさ（蹴上げ、踏面）、手すりの設置義務などの基準があります。